就職

内定をもらってすぐに就職先にお礼状を送るための書き方指南

内定先へのお礼状というのは、内定先への感謝の気持ちや、社会人としての新たな一歩を踏み出す上での決意を表明するために書くものです。提出義務のある書類ではありませんが、多くの大学や就職支援機関では「縁あって採用してくれた企業側に対しての礼儀」として送ることを推奨しています。

お礼状は正式な提出書類ではないので、厳密な書式というものはありませんが、宛先を採用担当者とし、採用して頂いたことへの感謝の気持ちや、今後働く上での意気込みなどを簡潔かつ丁寧に書くことが基本です。他の提出書類に同封して送るのが一般的ですが、書類の準備に時間がかかるようであれば、内定を頂いたその日のうちにお礼状だけ先に書いて郵送すると良いでしょう。

下記は横書きの場合のお礼状の一例です。実際に書く際には、手紙の基本マナーを踏まえた上で、なるべく自分の言葉で書きましょう。敬語や手紙の書き方に自信がない人は、ビジネス文例集の書籍などを購入して手元に置いておくと、何かと役立つかと思います。

【例文】

                             平成○○年○○月○○日
株式会社□□ 御中
人事部 採用ご担当 田中 一郎様        
                          △△県××市○○町1-2-3
                          ○○大学○○学部○○学科4年
                                   佐藤 花子
                                                    
拝啓 
貴社におかれましては、時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。
 この度は、内定のご通知を頂きまして、誠にありがとうございます。
 未熟者ではございますが、貴社の一員としてお役に立てるよう精進致しますので、今後とも何卒ご指導、ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。
 なお、指定の書類は後日改めてお送り致しますので、お手数ですがご査収のほどお願い申し上げます。
 まずは取り急ぎ、お礼を申し上げたくお便り致しました。ありがとうございます。
敬具

就職活動中に常に準備しておきたい必要書類

就職活動中は、当然ですが書類提出を求められる機会が非常に多いです。郵送での応募や、試験会場での提出ならば書類を揃えるまでに猶予がありますが、合同説明会などでは、初めて知った企業にその場で応募する場合も少なくありません。その際に慌てずにチャンスを掴むためにも、必要となり得る書類はいつでも提出出来る状態で持ち歩くことをお勧めします。

必要な書類は求職者の立場(新卒、既卒、社会人など)によって多少違いますが、履歴書は立場を問わず必須アイテムと言えるでしょう。合同説明会などですぐに提出するには、日付と志望動機の項目を空欄にして、その他の項目だけ先に記入したものを複数枚用意すると良いでしょう。最近は、PCでの履歴書作成が増えてきています。手書きを好む企業も未だ少なくないとはいえ、短期間で複数の企業に応募する際は非常に便利ですので、応募先の方針に合わせて使い分けることをお勧めします。ただし、PC作成でも署名だけは手書きにして下さい。

新卒者の場合は、履歴書以外にもエントリーシートや、成績証明書、卒業(見込み)証明書、健康診断書などの提出が求められる場合が多いようです。エントリーシートは企業ごとに内容が違うため、事前作成は難しいですが、よくある質問の答えをノートにまとめておくだけでも作成が楽になるでしょう。成績証明書、卒業(見込み)証明書、健康診断書は、大学で申請して発行してもらう書類です。コピーしたものは無効となりますので、定期的に複数枚発行してもらい、ストックが切れることがないよう注意して下さい。また、学校推薦で企業に応募する場合は推薦書の発行も必要となります。この推薦書は一定基準以上の成績がないと発行して貰えませんので、就職活動中であっても学業を疎かにしないよう注意が必要です。

既卒者や社会人の場合、履歴書以外では、職歴があるのであれば職務経歴書、なければ自己PR書が必要となります。いずれにせよ、基本的にはPCでの作成が主流ですので、一度データを作成すれば、手書きの署名と捺印が必要になることと、日付を他の提出物と揃えることを注意すれば準備は比較的容易です。職歴のない既卒若年者の場合、新卒者と同様に大学の卒業証明書などが必要になることもあります。

なお、書類の持ち歩きの際は、クリアファイルなどを利用して紛失や汚損を防ぐことも大切です。提出書類を一式ずつまとめておけば、提出する際もスムーズに手渡せますので、余計な色やロゴの入っていないクリアファイルも常備しておくことをお勧めします。

二次面接まで辿り着けない人のための就職活動見直しポイント

「一時面接までは辿り着けるけれど、そこから先に進めない」そんな悩みを抱えている求職者も少なくありません。面接に関しては相性の問題もあるので、必ずしも本人の資質や努力の問題とは限りませんが、あまりにもスランプが長く続くようであれば、もう一度就職活動の方法を見直す必要があるでしょう。

面接では、主に「応募先の業界や企業について理解しているか」「志望動機が納得のゆくものか」「質問の趣旨をきちんと理解し、適切な答えを返せるか」「選考書類の自己PRと実際の人柄が一致しているか」などのポイントがチェックされます。業界および企業研究は、企業と応募者のミスマッチを防ぐ上で重要なポイントですので、決して怠らないようにして下さい。特に企業研究は、志望動機を具体化させる上でも欠かせません。業界内に複数ある企業の中で、その企業を選んだ理由を説明するには、企業独自の個性や魅力を知り、それを提示することが鍵になります。

また、面接で受けた質問内容と自分の回答は、毎回記録して下さい。そうすることで、質問の傾向がある程度見えてくるため、面接前の対策も立てやすくなります。同時に「相手がどのような意図でこの質問をするのか」を理解することも大切です。自分で考えるだけでなく、就職課の職員や就活仲間などに相談すると、客観的な意見が聞けて参考になるでしょう。

選考書類で必要以上に背伸びした自己PRを書かないことも、大切な面接対策です。書類上での自己PRと面接での態度があまりにかけ離れていると、不信感を与えてしまいます。あくまでも実像に沿った魅力をPRするように心掛けて下さい。

意外と多いのが、業界・企業研究や、志望動機の練り込み、質問の想定などの面接対策を十分に行っており、選考書類の内容にも特に問題がないにも関わらず、いざ本番となると自信を失い、萎縮してしまうタイプの人です。自信のなさが態度に表れてしまうと、どうしても面接での印象はマイナスになってしまいます。その結果、一時面接で失敗経験を繰り返し、さらに自信を失うという悪循環に陥りがちです。何度も不採用通知を目にして、落ち込む気持ちはよくわかりますが、少なくとも一時面接までは辿り着けるということは、選考書類の内容は合格点ということです。時には、出来ないことばかりではなく、出来ていることを数えて、自信を取り戻すことも必要でしょう。

面接に対する不安や緊張が拭えないようなら、大学の就職課やハローワークなどで模擬面接を受けて、場数を踏むことをお勧めします。自分では気付けない注意点や長所を指摘して貰えますので、それを参考に対策を練ると良いでしょう。面接に限らず、就職活動で行き詰ったら、一人で悩まずに、信頼出来る第三者に相談することが大切です。

就職活動の常識!応募の際の正しい封筒の書き方

就職活動において応募書類を郵送する場合、封筒の宛名や差出人名は、最初に採用担当者の目に触れるということを念頭に置いて書きましょう。いくら中身の応募書類が完璧でも、封筒の記入が正しく出来ていないようでは、マイナスの印象を与えてしまいます。書類を郵送する前に、必ず正しい封筒の書き方をマスターしましょう。

封筒の宛名と差出人名の書き方を、下記の例文を元に解説します。

【宛名】(注:表面に書きます)
〒123-4567
○○県××市△△町1-2-3 ◇◇ビルディング3階
株式会社□□□□ 人事部 採用ご担当 田中様
履歴書在中(注:ここは赤字で記入します)

【差出人】(注:裏面に書きます)
〒123-4567
○○県××市△△町2-4-6
○○大学××部△△学科4年(注:在学中の学生のみ)
         山田 一郎

宛名書きにおいて、まず「名称を省略しない」というのは大原則です。住所の場合、配達ミスを防ぐためにも「◇◇ビルディング3階」のような建物名や階数まで全て書いて下さい。また、企業名の省略や間違いは失礼にあたりますので絶対に避けましょう。特に株式会社の場合、(株)と略したり、「株式会社□□□□」を「□□□□株式会社」と順番を間違えたりというパターンが多いです。当然、誤字もご法度ですので、記入する前に必ず正式名称を確認して下さい。

担当部署や担当者名も、募集要項の表記に従い、省略せずに書きましょう。その際、敬称も忘れないで下さい。企業や部署への敬称は「御中」個人への敬称は「様」と使い分けます。人事部や総務部などの担当部署のみで、担当者名の記載が特にないようであれば、「人事部 御中」とするか、「人事部 採用ご担当様」とすると良いでしょう。担当者名がわかるのであれば「人事部 採用ご担当 田中様」といった形で記入して下さい。担当部署も担当者名も特に記載がない場合は、企業名の後に「採用ご担当様」とのみ記入すれば大丈夫です。宛名の下には、赤いペンで「履歴書在中」と書いて下さい。

封筒の裏面には、必ず差出人の住所と氏名はもちろん、学生であれば所属学校名と学部学科、学年などの情報も併せて書いて下さい。履歴書に書いてあるからと記入しない人もいますが、郵便物に差出人の身元を記すのは最低限の礼儀です。また、最近はあまりうるさく言われることはありませんが、封をした後に「〆」や「封」など封字を書くのが正式な作法です。

なお、封筒は、色は茶色か白で、なるべくA4サイズの書類を折りたたまずに封入出来るサイズのものを選びましょう。書類はそのまま入れず、色やロゴの入っていないクリアファイルでまとめてから封入すると、紛失や汚損が防げます。郵送の際は、切手不足を防ぐために、なるべく郵便局の窓口で料金を計って貰った上で提出することをお勧めします。

就職活動における筆記試験の種類と対策

選考の際に出題される筆記試験の場合、大まかに「知識」と「適性」の2分野に分類されます。知識分野では、主に一般教養、時事問題、業種や職種ごとの必要な基礎知識、基礎的な文章作成能力などを測る問題が多く、出題形式は記述式、マークシート式、小論文など様々ですが、いずれにせよ問われた内容に対する理解度を測ることを主な目的としています。

適性分野では、文章問題や語彙問題、数学問題など、知識分野と重なる問題が出題される場合も多いのですが、知識量よりも得意分野の傾向を分析することを重視する点が異なります。また、適性分野では性格分析検査も実施されます。これは性格の良し悪しではなく、あくまでも企業との相性を測るための問題ですので、率直に回答することが求められます。

筆記試験の種類を細分化すると様々あり、企業が独自に作成した問題が出題されることもあれば、能力適性検査としてメジャーなSPI2や、IT業界でよく出題される、図形問題が多いCAB、性格診断で有名なクレペリンなど、数え上げたらきりがありません。これら全てに個別で対策するのは不可能ですが、一般教養など知識問題に関してはどの企業も中学高校レベルの問題がほとんどですし、適性検査はSPI2の普及率が6割から8割とも言われます。試験対策は手広く行うより、一般教養とSPI2に的を絞った方が効率的でしょう。

持ち歩きに便利なサイズで解説が充実した問題集を一冊購入して反復練習したり、新聞を読む習慣をつけたり、小論文の模擬試験を受けたりと、ごく基本的な学習を大切にすることをお勧めします。問題集の中には、一冊で複数の種類の問題に対応したものもありますので、SPI2以外の問題にも慣れておきたいのであれば、そうした問題集を購入するのも手です。また、業種ごとの知識問題への対策は、業界研究を熱心に行うことが一番の近道です。

就職試験で作文が出題されても慌てないための心構え

就職試験における作文問題は、企業側が用意した「労働とは」「人生設計」「コミュニケーション力とは」「社会貢献のありかた」などのテーマに沿って、自分の考えを述べるという形式がほとんどです。一定の字数内にまとめて他の応募書類と共に提出する場合もありますが、試験会場で制限時間内に書く場合も多いです。

基礎的な日本語能力や、意見を簡潔にまとめる能力を測る目的で実施されます。その他にも、受験者の価値観が企業の方針に合致するかどうかについての判断材料の一つでもあるようです。とはいえ、出版社など一部の業界は別ですが、大半の企業では高度な文章力や難解な語彙を要求しているわけではないので、あまり難しく構えずに受験すると良いでしょう。

事前対策としては、「日常で使う漢字を手で書けるようにしておく」「ニュースに目を通し、時事問題を把握する」「新聞の小論文を読んで参考にする」「就職課やハローワークなど就職支援機関で模擬試験を受けて添削してもらう」などが挙げられます。特に模擬試験は、何度か受けると要領が掴みやすくなるので、積極的に利用することをお勧めします。

受験の際のコツは「最初に結論を書き、後から根拠を述べる」「難しい言葉を使わない」「一文を長くしない」「内容を詰め込み過ぎない」など様々ありますが、人によって書きやすい方法は差がありますので一概には言えません。やはり、何度も練習をして、自分なりの書きやすいパターンを掴むことが一番でしょう。

添え状の添付は就職活動の常識!

添え状とは、カバーレターとも呼ばれ、履歴書や職務経歴書などの応募書類を郵送する時に同封する挨拶状です。企業に対する応募書類の送付のお知らせや、選考の依頼といった内容が一般的ですが、応募書類に書ききれなかった熱意を書き添える場合もあります。提出を義務付けられているわけではありませんが、書類送付の際に添え状を同封するのは、就職活動に限らずビジネスマナーの基本です。添え状があるかどうかで、採用担当者の心証も変わりますので、特に指示がなくとも必ず同封するようにしましょう。

添え状に記入する項目は、「日付」「宛名」「差出人」「件名」「本文」が基本です。日付は、履歴書など応募書類と統一して下さい。宛名は企業の募集要項に準拠し、正式名称を書きます。誤字や敬称の付け忘れはもちろん、株式会社を(株)と略すなど名称の省略も失礼にあたりますので避けましょう。差出人の項目は、社会人や既卒者は住所と氏名のみで結構ですが、学生の場合は学校名や学部、学科、学年も併せて記入して下さい。また、忘れがちですが「応募書類の送付について」「書類審査のお願い」など、内容が一目でわかる件名の記入は先方への配慮として大切です。

肝心の本文ですが、ビジネスレターの基本マナーを踏まえた上で、簡潔かつ丁寧に書くことが大切です。熱意をPRしようと長々と書いてしまう人もいますが、採用担当者は多忙ですので、短時間でさらりと読める程度の長さに収めるようにして下さい。ビジネスレターの書き方に不安があるようでしたら、書籍やホームページ上のビジネス文例集を参考にすると良いでしょう。また、応募先が多いようでしたら、あらかじめPCでテンプレートを作成しておくことをお勧めします。

就職先に提出する推薦状の作成を依頼する際に気を付けること

内定先の企業から、「推薦状」を書いてもらって提出するように、という指示を受けた人もいるかと思います。この「推薦状」とは、内定者の素行や人柄、能力などを保証する内容の文書で、大学生ならばお世話になっている大学教授に、社会人ならば前職の上司などに依頼するのが一般的です。

推薦状の作成を依頼する際に気を付けることは、まず「事前に大まかな下書きを用意しておくこと」です。大学教授は時期によっては多くの学生から推薦状の依頼が集中しますし、前職の上司であれば、勤務で多忙であることは容易に想像が出来るでしょう。推薦状の形式は企業によっても違うため、一から書類を作成するのは手間がかかるものです。先方になるべく負担を書けないためにも、ある程度形が出来上がった下書きを準備した上で依頼するのが礼儀と言えるでしょう。具体的な推薦状の書き方などは、内定先の企業に確認するか、書籍やインターネット上のビジネス文例集を参考にして下さい。

また、いくら下書きがあっても、人柄などをほとんど把握出来ていない相手の推薦状というのは書きにくいものです。形式だけのものならと引き受けてくれる可能性もありますが、「ろくに知りもしない相手を推薦は出来ない」と断られても文句は言えません。やはり、普段からある程度信頼関係を築いている相手に依頼することが望ましいです。

もう一つ大切なことは、提出日までに余裕をもって依頼することです。先方が多忙な場合、下書きがあっても推薦状の作成に時間がかかる可能性が高いです。先方に不要な負担をかけないためにも、期日ぎりぎりの依頼は避けて、早め早めに依頼するようにしましょう。同時に、依頼する際に提出期日を先方に伝えておくことも忘れないで下さい。

再就職に必要な技術を専門学校で獲得しよう

再就職を考える場合、即戦力が要求されますので、普通は今までに獲得してきた経験や技術・技能を生かして、その関連業界を目指しますが、現実にはそううまく行く場合は少ないようです。よほど高度な技術や技能を持っているのであれば別ですが、世間並み程度であれば、企業はすでにそういった人は確保していると考えて良いでしょう。

そこで自分の経験、技術・技能が生かせるかどうか、まずそれらが生かせるであろう業界に狙いをつけます。次にその業界を取り巻く状況を良く調べ、どのような事が求められているかを何点か調べてみましょう。そこで自分の経験、技術・技能がそれらの点に対応できるのかどうか考えてみてください。

充分対応できると判断した場合は、そのままその業界に狙いを付けて就職活動をすればよいはずです。しかし対応できないと判断し、他の周辺業界を調べてそれでも駄目であれは、はっきり言ってあなたの経験、技術・技能はすでに時代のニーズに合っていない可能性が高くなります。そうした場合、再就職するためには新たな技術・技能を獲得する必要があります。

それには独学で行う場合、通信教育を行う場合、専門学校に通う場合など様々な方法が考えられます。最もお奨めなのは専門学校に通うことです。なぜかといえば人間は弱いもので、独学や通信教育は自己管理が必要になり、なかなか続かない人が多いためです。その点専門学校はある程度の自己管理は必要ですが、1人で勉強するよりもずっと続けられる確率は高くなります。

専門学校に通うといっても、やはり分野の選択は難しいところです。今後の経済や技術動向、国内の状況を考えた上で、今後発展性のある業界関連や、いつになっても必ず需要がある業界関連、再就職とは離れますが独立してもやっていけるような業界関連の中から選ばなければなりません。もはや趣味程度にしか役に立たないようなことを勉強しても再就職と言う点から見れば無意味です。今後発展性があるとすれば、日本がまっしぐらに向かっている超高齢化社会で必要とされる人材育成のための勉強などが有望でではないでしょうか。

そうは言っても、失業保険でやっと生活している中でなかなか専門学校まではいけないという人には教育訓練給付制度が用意されています。これは国で指定する厚生労働大臣指定教育訓練講座の受講料の一部を肩代わりしてくれるものです。受給には条件が有りますので必ず貰えるという物でもありませんが、関心が有る場合はハローワークに行くかあるいは厚生労働省のホームページで確認してみてください。

自分の持つスキルは再就職に役立つのか

再就職では、即戦力となるかどうかと言うことが重要視されますが、即戦力となるかどうかについては、今までの経験や技術・技能といったことをみることになります。そこで高いスキルを持つ自分ならすぐに再就職先も見つかるはずだと思っている人も多いはずです。実際にそういう場合も多々有りますし、高度なスキルを持っていればひっぱりだこということも有ります。しかしその反面、スキルが評価されないのかなかなか再就職先が見つからない人も多いのが現実です。いったい企業にとってスキルの評価とはどうなっているのでしょうか。

現在日本はデフレが進行し、長期に渡る不況が続いています。企業にはもはや余分な人材を雇っている余裕などはなく、構造改革いわゆるリストラが行われています。リストラは本来は経済動向にあわせて企業構造を変えていく意味ですが、最近では従業員の首切りを意味するようになってしまいました。それでも企業は即戦力を求めて人員を募集しています。

それは構造改革で切り捨てた部門で必要なスキルを持つ人材から、構造改革に合わせて新たに作った部門に必要なスキルを持つ人材に切り替えていく必要があるからです。理解していただけたと思いますが、スキルを持っていてもなかなか再就職に繋がらないのは応募した企業にとってそのスキルが必要なくなったことを意味しています。ですから必要なことはそのスキルを必要とする企業を探すか、そのスキルについては忘れてしまうかどちらかです。

スキルが生かせるかどうか、まず自分のスキルを生かせる業界に狙いをつけます。業界に狙いを付けたら、業界を取り巻く状況を良く調べ、どのような事が求められているかを何点か挙げます。次に各企業を調べて、業界で求められている点が弱い企業に的を絞ります。これで絞り込んだ企業の欲しい人材が特定できたことになるので、その人材に自分が当てはまるかどうか判断できるようになります。この方法で周辺の業界まで調べつくしても、自分のスキルが生かせないとしたら、そのスキルは現在求められているものではないと判断しましょう。

スキルが生かせると判断した場合は、絞り込んだ企業に応募すれば採用の可能性が出てきますが、スキルが生かせないと判断した場合は、教育訓練給付制度などを利用して専門学校や通信教育等を受け、必要とされる新たなスキルを身に付ける必要があります。時代の流れで不要となったスキルにしがみつくのは止めて新しい波に乗ることも必要なことです。